コラム

「インプラント治療は費用が高いと聞くけれど、医療費控除の対象になるのかな？」

このような疑問を持ち、治療を検討しながら情報を集めている方も多いのではないでしょうか。

インプラント治療は自由診療となるケースが多く、治療費が高額になりやすい傾向があります。

そのため、医療費控除を活用できるかどうかは、治療を検討するうえで重要な判断材料の一つになります。

本記事では、インプラント治療が医療費控除の対象となる条件や制度の仕組み、還付額の考え方、申請方法や注意点を、初めての方にもわかりやすく解説します。

費用面の不安を整理したい方は、ぜひ参考にしてください。

インプラント治療と医療費控除の基礎知識

インプラント治療は、失った歯の機能を補う治療法として選択されることが多い一方で、費用面に不安を感じやすい治療でもあります。

そのようなときに知っておきたい制度が「医療費控除」です。

ここでは、医療費控除の基本的な考え方と、インプラント治療との関係について整理します。

医療費控除とは｜制度の仕組みと申請条件

医療費控除とは、1年間（1月1日から12月31日まで）に支払った医療費が一定額を超えた場合、確定申告を行うことで、所得税や住民税の負担が軽減される制度です。

一般的には、支払った医療費の合計が10万円、または総所得金額の5％のいずれか低い方を超えた場合に対象となります。

対象となる医療費には、診療費や治療費のほか、通院に必要な公共交通機関の交通費なども含まれます。

なお、申告できる医療費は、申告者本人だけでなく、生計を同じにする配偶者や家族の分も合算できる点が特徴です。

※参考：国税庁｜No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）

インプラント治療は医療費控除の対象になる？

インプラント治療は健康保険が適用されない自由診療ですが、噛む機能の回復など医療上の必要性が認められる場合には、医療費控除の対象となる可能性があります。

たとえば、入れ歯が合わず十分に噛めない状態が続いており、食事や生活に支障が出ている場合に、機能回復を目的としてインプラント治療が行われたケースなどが該当します。

治療の目的が「機能の回復」であるかどうかが、判断の大きなポイントになります。

医療費控除の対象外となるケース

一方で、見た目の改善のみを目的とした治療は、医療費控除の対象外となります。

噛む機能に大きな問題がなく、審美性を高める目的だけでインプラント治療を選択した場合は、控除が認められないことがあります。

ただし、見た目の改善と同時に噛む機能の回復が必要と判断された場合には、医療的な必要性がある部分のみが対象になるケースもあります。

判断が難しい場合は、事前に税務署へ相談しておくと安心です。

医療費控除でどれくらい負担が軽くなるのか

医療費控除を利用した場合の還付額は、治療費や所得の状況によって異なります。

ここでは、計算方法の考え方と具体的なイメージを紹介します。

医療費控除額の計算方法と考え方

医療費控除額は、次の計算式で求められます（上限は200万円）。

• 医療費控除額
  ＝（1年間に支払った医療費の合計 − 保険金などで補てんされた金額） − 10万円
  ※総所得金額が200万円未満の場合は「総所得金額の5％」

この控除額に、ご自身の所得税率を掛けた金額が、還付額のおおよその目安になります。

• シミュレーション例
  年間の医療費が60万円で、保険金などの補てんがなく、年収500万円（所得税率20％）の場合、
  
  （600,000円 − 100,000円）× 20％
  ＝ 約100,000円
  
  が還付額の目安となります。

ただし、実際の還付額は個々の条件によって異なるため、あくまでも参考として考えることが大切です。

※参考：国税庁｜No.2260 所得税の税率

医療費控除の申請方法と必要書類

医療費控除を受けるには、確定申告が必要です。

あらかじめ流れや必要書類を把握しておくことで、申請時の負担を減らすことができます。

申請できる時期と提出方法

確定申告は、原則として治療を受けた翌年の2月16日から3月15日までに行います。

税務署へ直接提出する方法のほか、国税庁のe-Taxを利用して自宅からオンラインで申請することも可能です。

準備しておきたい書類

• 歯科医院が発行した領収書（原則5年間の保管が必要）
• 医療費控除の明細書
• 源泉徴収票（会社員の場合）
• マイナンバーカードなどの本人確認書類

e-Taxを利用する場合でも、領収書の保管は必要です。

デンタルローン・分割払い時の注意点

デンタルローンやクレジットカードによる支払いも、医療費控除の対象となる場合があります。

ただし、申告できるのは「実際に支払った年」の金額です。

契約した年ではなく、引き落としが行われた年ごとに申告する点に注意しましょう。

医療費控除を活用するために知っておきたいポイント

医療費控除は、制度の内容を正しく理解しておくことで、申請漏れや計算ミスを防ぎやすくなります。

事前にポイントを押さえておくことで、手続きの負担を減らし、スムーズに申告しやすくなります。

家族の医療費を合算できる

同一生計であれば、扶養の有無にかかわらず、家族の医療費を合算して申告できます。

ご夫婦それぞれの歯科治療費や、お子さんの治療費をまとめることで、控除額が大きくなるケースもあります。

過去5年までさかのぼって申請可能

医療費控除は、申告期限から5年以内であれば、過去分もさかのぼって申請できます。

申告を忘れていた場合でも、領収書や記録が残っていれば対応できる可能性があります。

よくある質問（Q&A）

Q1. 医療費控除は年末調整で申請できますか？

A. 医療費控除は年末調整では申請できません。

会社員の方であっても、確定申告が必要です。

Q2. インプラント治療を分割払いにした場合はどうなりますか？

A. 分割払いの場合でも医療費控除の対象になることがあります。

実際に支払った年ごとの金額を申告します。

Q3. 家族の医療費はまとめて申請できますか？

A. 同一生計であれば、家族の医療費を合算できます。

配偶者や子どもの治療費も対象となる場合があります。

Q4. 医療費控除の申請を忘れた場合はどうなりますか？

A. 5年以内であれば、さかのぼって申請できます。

領収書や通院記録が残っていれば手続き可能です。

Q5. 自家用車で通院した場合のガソリン代は対象ですか？

A. 原則としてガソリン代は対象外です。

ただし、やむを得ない事情がある場合は例外となることもあります。

まとめ｜インプラント治療前に医療費控除の確認を

インプラント治療は、医療上の必要性が認められる場合、医療費控除の対象となる可能性があります。

制度の仕組みや申請方法を理解し、家族分の合算や過去分の申請も含めて検討することで、経済的な負担を軽減できる場合があります。

治療を検討する際は、治療内容や費用とあわせて、医療費控除についても確認しておくと安心です。

※本記事は一般的な制度解説を目的としたものであり、個別の税務判断を行うものではありません。申請の可否については、国税庁の公式情報や税務署、税理士などの専門家へご確認ください。

インプラント治療でお悩みの方はぜひご相談ください

インプラント治療は、失った歯の状態や全身の健康状態、ライフスタイルによって、適した方法や治療計画が異なります。

そのため、インターネットの情報だけで判断するのではなく、現在のお口の状態を確認したうえで検討することが大切です。

星ヶ丘リーフ歯科・矯正歯科では、検査やカウンセリングを通じて、インプラント治療が選択肢の一つとなるかどうかを含め、他の治療方法も踏まえて説明を行います。

インプラント治療に不安や疑問がある方は、ぜひ当院へご相談ください。

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